EBSSでキャリアを積めば、世界で活躍できる
経営にもITにも通じたコンサルタントになれる。

取締役社長
柳澤 時彦

グローバルなプロジェクトで実力を発揮。

グローバルなプロジェクトで実力を発揮。

EBSSは2001年、(株)東芝、(株)アクセンチュア、日本オラクル(株)の合弁で設立されたコンサルティング会社です。当時、日本企業の間では基幹系システムにERPパッケージを採用し、経営を合理化する手法が注目を集めていました。東芝グループもいち早くOracle EBSを導入し、私も当事者としてプロジェクトに関わりましたが、いざ現場に展開すると様々な軋轢が生じて、パッケージのポテンシャルを最大限引き出して、当初目的を実現することに苦労した。今後、多くの企業が同様の課題に直面すると考えられ、そこにビジネスチャンスを見出した東芝は、自社の導入経験にアクセンチュアのコンサルティングスキル、パッケージベンダーであるオラクルの技術情報をかけ合わせて、ITで製造業の経営をサポートすべくEBSSを起ち上げたのです。
以来、私たちは大手ハイテク企業のお客様を中心に、特にグローバル拠点へのパッケージの導入で豊富な実績を築き上げてきました。海外現地法人へ展開する際には、少数のチームで会計・販売・調達・生産管理などの機能を短期間ですべて実装する必要があり、メンバーにはITはもちろん、広範な業務知識とプロジェクト管理能力、さらに英語によるコミュニケーション能力が求められます。さまざまなプロジェクトを通して当社のコンサルタントたちはこうした知識や能力が大いに鍛えられ、それがEBSSの強みになっています。

EBSSだからこそ提供できる価値を。

EBSSだからこそ提供できる価値を。

EBSSはすでに20年以上の歴史を重ねており、この間、私たちはお客様へのパッケージ導入で培ったナレッジをベースに、プロジェクト管理や業務改善、IT企画、DX支援などのコンサルティング領域にも進出して事業の幅を拡げてきました。たとえば最近では、NEDO(国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構)によるマレーシアでの大型EVバスシステムの実証実験に参画し、日本側コンソーシアムの一員としてプロジェクト管理を担当。国内各社の技術を活用して都市交通システムのスマート化を図り、事業化の一助を担いました。これはIT、業務知識を通じてグローバルな案件を数々成功に導いてきたEBSSだからこそ担えるポジションだと思っています。
また、近年、大手企業を中心にグループ再編のためのM&Aが繰り広げられていますが、その際、他社に売却したグループ企業の基幹システムを安全かつスムーズにサービスを停止することなく切り離すことが求められます。これは経営に直結する重要なテーマであり、こうした難題に対しても、EBSSは豊富な基幹系システムの導入で得た知見をもとに的確なソリューションを提供しています。こうして、他のコンサルティング会社ではなかなか提供できない価値をお客様にもたらすことを追求し、真にお客様のビジネスの発展に貢献できるパートナーとして、さらなる成長を果たしていきます。

新たな人材を広く募り、さらなる成長を。

新たな人材を広く募り、さらなる成長を。

これまでEBBSは、少数精鋭のコンサルティング会社として独自のポジションを築いてきましたが、今後は規模の拡大も図り、この業界における存在感をいっそう高めていきます。そのためにも、新たな人材を広く求めていきたいと思っています。
20代30代のコンサルタント志向の若手の方々は、EBSSで経験を積むことで将来の選択肢が豊かになると考えます。当社の場合、パッケージ導入においては経営層への提案から、現場のユーザーを巻き込んだ業務改善、それを実現するためのIT企画まで一貫して担っていきます。あらゆる階層のお客様と、それぞれに応じた言葉、言語でコミュニケーションできる力がつき、しかも若いうちからグローバルな案件に関われる機会も多い。ここで得たキャリアをもとに、自立したITコンサルタントや業務コンサルタントとなるもことができる。また、すでにコンサルタントとして実績を持つ経験者の方にとっては、提供したいサービスを自ら企画し、自らマーケティングして社会に問えるチャンスにあふれています。会社としても個人の意欲を尊重し、果敢なチャレンジを奨励しています。EBSSは、まだ規模は小さいながらも均質に能力の高いメンバーが揃っており、ご自身が描いたビジョンを実現できる可能性は極めて大きいと思います。
例えば、凋落しているといわれがちな日本の製造業も、実際に現場でお客様と会話をしながらコンサルティングに関わっていると、ものづくりの技術や考え方が日々研鑽され、決して現場力が衰えているわけではないと感じます。
欧米や中国との差があるとすれば、経営層が期待する価値最大化におけるITの活用度、さらにはDXを用いた企業文化のアップデート有無が大きいのではないでしょうか。
コロナ禍を経て、製造業に限らずいずれの業種においても、ITやDXへの取り組み、それをコントロールするためのプロジェクトマネジメントの両輪を回すことに経営層も現場も苦心されているように思います。それは国内に限らず、より先を進んでいるとされる海外でも同じです。
こうしたお悩みを解決して、我々を求めてくださるお客様の事業に貢献していけたらと考えており、そんな視点に興味を覚えて、今はまだスキルや経験が途上であっても、学ぶ意欲を持つ方はぜひ当社にご応募ください。
一緒に、より豊かな社会を創っていきましょう!

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